「地球温暖化」のリスク予測における世界各国の対策は、様々な方法で実施されています。
自主的な努力はもちろんのこと、政策対策や緩和策が進められ、いくつかは有効性も認められる結果となっています。
しかし、「地球温暖化」を抑制するところまでは全く足らない現状で、温室効果ガスの排出量は年々増加傾向にあります。
本来であれば、世界中の各国が同じ目標に一丸となって対策や緩和策を進めることが最も重要なのですが、原価高騰やコスト面から対策、緩和策に反対する国も存在するのです。
「地球温暖化」対策として、現時点で最も規模の大きい枠組みは「京都議定書」となっていますが、求められる目標に対して達成した国々もある一方で、残念ながら離脱や失敗してしなった国々もあります。
目標を達成することは、各国の国民ひとりひとりが気をつけなければならないことと、当然大企業や組織的に取組まねば難しい為、国によってその現状は大きく異なっている現実があります。
「地球温暖化」の脅威はもうすぐそこまで迫っており、一部の専門家によってはもう既に止める事の出来ない程まで至っていると言われていますが、対策、緩和策に必要な費用も含め、今後起こるべき被害の抑制のため、「京都議定書」よりも更なる緩和策が必要である事は、国際的にも合意されています。
未来の地球のために、今できる事、しなければならない事をひとりひとりが実践し、当然組織や国もリーダーシップを発揮し、愚直に実績を積上げていくことが必要でしょう。
「地球温暖化」を抑制するための国際的枠組みである「京都議定書」で議決されている内容としては、その原因となる温室効果ガスの削減率を各国別に具体的に定めてあります。
温室効果ガスの二酸化炭素、メタンガス、亜酸化窒素、六フッ化硫黄、ハイドロフルオロカーボン類などの削減を、約束されている期間内に削減達成することが求められているのです。
「京都議定書」で設定されている世界各国の温室効果ガスの削減目標は、2008年から2012年までの期間中、温室効果ガス6種類の排出量を、基準年とされている1990年と比べ、最低でも5%削減することを求めています。
■92%(−8%目標)
イギリス、オランダ、オーストリア、スイス、ブルガリア、ベルギー、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイルランド、イタリア、チェコ、リトアニア、ルクセンブルグ、モナコ、ポルトガル、ルーマニア、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデンなど
■93%(−7%目標)
アメリカ合衆国(残念ながら離脱)
■94%(−6%目標)
日本、カナダ、ハンガリー、ポーランド
■95%(−5%目標)
クロアチア
また、「京都議定書」が策定される前から技術的な対策に依存するのではなく、化石燃料を使用しない方法で化石燃料の由来排出量を減少させてきた北欧諸国などは「京都議定書」の目標値が緩く設定されています。
世界各国が目標達成する事は「地球温暖化」の緩和にとって不可欠な条件となります。
「地球温暖化」を抑制するために議決された「京都議定書」の発効条件は、以下にあげる両方の条件を満たしている必要があります。
1.55ヶ国以上の国が締結している。
2.附属書I国の1990年二酸化炭素の合計排出量が、全附属書I国の合計排出量の55%以上。
「2.」の条件については、世界最大と言われる二酸化炭素の発生国アメリカ合衆国が、国内の事情によって締結を見送っているのです。
尚、経済成長、発展をする為には、相当する二酸化炭素の排出はやむを得ないと考えられた為、発展途上国における自発的な参加は見送られました。
ロシア連邦も当初は受入を見送っていましたので、「京都議定書」は2004年まで、発効されていない状況にあったのです。
先進諸国の中で、又、世界最大の二酸化炭素発生国のアメリカ合衆国が、「京都議定書」から離脱していることは、「地球温暖化」を無視した自己経済利益のみの考えであると世界中から非難されています。
一方で「京都議定書」そのものが、欧米諸国の政治的圧力であると言う声もあがっていますが、本来は「地球温暖化」と言う問題に対し、全世界共通認識で目標をしっかりと持ち、取組む事が必要なのですが。
近年の進捗では、オーストラリアも当初離脱していましたが、政権交代を期に2007年12月3日に批准しました。
先にも述べましたが「京都議定書」は、ロシア連邦が2004年に批准したことで、2005年2月16日に発効しました。
「地球温暖化」における気象への様々な影響が観測されています。
世界各地で「異常気象」の増加、気候に与える影響は「気候の極端化」と表される場合もあります。
「地球温暖化」の影響で気圧配置が変化し、従来とは異なる気象現象が発生しているとされています。
問題定義されている気象現象だけでも、偏西風の蛇行による異常気象の増加、日本の気候にも影響を与えると言われています。
アメリカ東部、南東部における海水温の上昇により竜巻が多発、又、世界中で寒い日が減少し、暑い日が増加。
気温は昇温傾向となります。
干ばつ地域の増加、熱波や大雨の発生率増加、大型化した台風の発生、高潮の増加など様々な影響が予測されています。
■降水量の変化
気象の予測は難しく異論もありますが、降水量に関しては下記の様な予測がされています。
・大気の水蒸気量が増加し、平均降水量が増加する。
・降水量の変動する幅が広がり、集中豪雨や逆に干ばつの増加。
・熱帯雨林地帯の崩壊。
■海水面の上昇
気になる海水面の上昇ですが「地球温暖化」により、気温が上昇すると、当然氷床や氷河の融解が加速されます。
海水量が増えるため、海面の上昇が発生するのです。
近年の報告では海面の上昇要因は熱膨張による寄与が大きく、次いで氷河と氷床の融解が影響とされています。
どちらも温暖化により発生していると言えます。
日本の沿岸部では年3.3mmの上昇が観測されているそうです。
海水面が上昇すると具体的にどんな影響があるのでしょうか?
・汽水域が必要なノリ、カキ、アサリなど沿岸漁業へのダメージ
・沿岸部の堤防、排水ポンプなど対策設備投資。
・地下水へ塩分が混入し、生活用水、工業、農業などへの影響
「地球温暖化」における気象への影響は様々なものがありますが、海洋、社会性、生態系にも影響が及びます。
■海水温や海洋循環への影響
地球規模で気温が上昇することに伴い、当然海水温も上昇します。
普段暖かい海でしか回遊しない魚が寒い海で捕獲されたニュースもここ最近良く耳にします。
海水温の上昇に伴い、次の様な影響が心配されます。
・海洋生態系の変化。
・気温と同様に水温の変動する幅が拡大し、異常な水温減少の増加。
・太平洋の熱帯域でエルニーニョ現象が増強。
・大規模な海流の変化
■自然環境や生態系への影響
「地球温暖化」は生態系への影響も懸念されています。
・生物によって生息域が変化する。
・生物によっては絶滅する可能性の向上。
・サンゴ礁の白化、北上や南下。
■社会への影響
非常に身近で怖い話ですが、人類や社会においても以下の様な影響が懸念されています。
人類が「地球温暖化」の原因に大きな影響を与えていることはほぼ間違いないですが、
・大型台風や集中豪雨など異常気象の増加による人的、経済的被害
・大幅な気温変化による生活環境の変化や健康への影響
・マラリアなど感染症の拡大
・水資源のひとつの雪解け水の枯渇
・水資源や食料不足による難民の増加や大規模的な移住が発生
・温暖化による農業の食物不作や漁業への影響で食糧不足となる
日本は食糧の約60%を海外からの輸入に頼っている為、国外での食糧難や価格高騰の影響を受け易い状況下にあります。
「地球温暖化」に対して人類は様々な政策や緩和策を施していますが、残念ながらその効果は温室効果ガスの発生量を抑制するまでには至らない状況にあります。
しかし幾つかその有効性が認められ、対策促進する傾向にもありますので、ひとりひとりが、国全体が、世界中が地道に対策を施すことが必要です。
有効性が認められている様々な緩和策。
■エネルギーの供給
発電、発熱、動力などのエネルギー源の効率化改善、小規模で分散型のエネルギー源の導入、再生が可能なエネルギー源の普及などが有効であるとされています。
しかし企業努力や国単体での努力では限界もあるので、エネルギーの供給システムを全体的に見直すことも必要と指摘されています。
対策が最も必要とされている10年〜30年の間での開発、導入は厳しいと予測されますが、高速増殖炉や核融合エネルギー、宇宙太陽光発電などへの期待もされています。
■省エネルギー
電力、水、ガスなどエネルギー消費量が少ない製品や設備への更新、不必要なエネルギー消費量の削減、省資源など様々な緩和策が有効です。
■再利用
鉄鋼、プラスチックのリサイクルや廃棄物の熱利用、廃棄物発電など廃棄物のエネルギー有効活用が行われています。
■炭素の固定
植林、森林伐採の抑制や水資源の管理、二酸化炭素を吸収しやすい作物への変更など炭素吸収量を増加させる様々なものが有効であるとされています。
■生活
私たち民間レベルでの活動も有効であり重要です。
3R、4R、5R、節水、節電など行える緩和策は身の周りに沢山あります。
「地球温暖化」の原因であるとされている「ガス」には様々な種類があります。
そのなかでも「二酸化炭素」は最も地球温暖化への影響が大きいガスに当たります。
化石燃料の使用が産業革命以降増え続け、その結果、大気中に含まれる二酸化炭素量も増加しているのです。
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、このまま地球温暖化が進むと約90年後の2100年には、平均気温が1.8℃〜4.0℃上昇すると発表しています。
地球温暖化に影響を与える温室効果ガスの排出量が最も少ない場合でも1.8℃、逆に最も多かった場合が4.0℃としているのです。
■地球温暖化メカニズム
「地球温暖化」とは皆が耳にして、ゴミの分別や節電、再利用など様々な緩和策を行っている現在ですが、そのメカニズムを説明できるでしょうか。
現在、地球全体の平均気温は14℃前後です。
これは人類が存在する重要な数値でありますが、もし大気中に二酸化炭素やメタン、水蒸気などの温室効果ガスが全く含まれていなければ平均気温は何度になるのでしょう。
その数値はマイナス19℃位とされています。
私たちに暖かい日差しを与えてくれる太陽の光は、地球における大気を素通りして地面を暖めてくれます。
それによって地表からは熱が放射されますが、その熱を温室効果ガスが吸収して大気を暖めてくれているのです。
温室効果ガスが人類に必要なガスであると言うことは分かって頂けたと思います。
しかし近年の産業活動の活発化により、二酸化炭素、メタン、フロンなどの温室効果ガスを大量排出する様になりました。
大気中の温室効果ガスは自然値よりも濃度が高くなり、熱の吸収量が増加しました。
結果、気温の上昇につながり「地球温暖化」となっているのです。
「地球温暖化」を緩和する為、私たちに出来るCO2削減を意識して行いましょう。
少しもったいないと思うことと、気遣うことで習慣となります。
1.エアコンの温度を冷房は1℃高く、暖房は1℃低く設定する。
近年はクールビズやウォームビズも導入されていますが、皆が意識して冷暖房を調節することが必要です。
効果としては、年間約30kgのCO2削減、経費的には約2,000円の節約になります。
2.週2日、車の運転をやめてバス、電車、自転車に変える。(8km換算)
通勤、買い物などに車の使用をやめてバス、電車を使用、又は体のために自転車を使いましょう。
効果としては、年間約180kgのCO2削減、経費的には約9,000円の節約になります。
3.車のアイドリングストップ。(1日5分)
駐車時や長時間停車する場合は、車のエンジンをストップします。
効果としては年間約40kgのCO2削減、経費的には約2,000円の節約になります。
4.家電製品の待機電力を50%削減。
家電製品の主電源をオフにして、又、長時間使用しない場合はコンセントを抜きます。
コンセントを抜く行為は、チリや埃がたまって火事になる危険性も低下させます。
効果としては、年間約60kgのCO2削減、経費的には約3,500円の節約になります。
5.シャワーの流しっぱなしを1分減らす。
体を洗っている時や歯を磨いている時にお湯を止めましょう。
家族全員で行えば効果として年間約70kgのCO2削減、経費的には約7,000円の節約になります。
CO2の削減はほんの少しの気遣いで実施出来て、ひとりひとりが行うことで大きな効果に繋がります。
1.お風呂の残りのお湯を洗濯水などにする。
お風呂の残り湯は栓を抜いて流さずに、洗濯水や庭の草木の水やりにしましょう。
トイレの水に使用されている人も居るようです。
効果としては年間約7kgのCO2削減、経費的には約4,000円の節約になります。
2.ポットの保温を止める。
お湯を使用しないのに夜中じゅう保温しておく必要はありません。
又、ジャーの保温も同様です。
冷ごはんにしておいても電子レンジで「チン」した方が電力は少なく済みます。
効果は年間約35kgのCO2削減、経費的には約2,000円の節約になります。
3.家族団らんでエアコンや照明の使用を2割減する。
別々の部屋で家族がバラバラにエアコンや照明を使用するともったいないです。
効果としては年間約240kgのCO2削減、経費的にも約10,000円の節約になって大きな効果となります。
4.買い物袋を携帯する。
レジ袋を減らすことでゴミの削減になります。
資源の節約にもなりますが、効果としては年間約60kgのCO2削減となります。
最近はレジ袋も一袋5円ほどお金がかかる場合もありますので若干ですが経費節約にもなります。
5.今よりも1日1時間テレビを消す。
特別見たくないテレビがつけっ放しになっていますね。
意識して消すだけで、年間約15kgのCO2削減、経費的にも約1,000円の節約の効果が得られます。
「地球温暖化」の緩和対策は工業、産業界においても促進されています。
世界規格であるISO14001の取得、環境会計導入、ゼロエミッション実施、環境関連の情報開示など様々な活動が行われています。
工業、産業界において、環境推進活動は取引条件にもなっている場合も多いのです。
日本経済団体連合会は、1991年に地球環境憲章を発表し、地球温暖化に対する行動指針を示しました。
又、1997年に業種ごとに環境自主行動計画を公表しているのです。
「地球温暖化」の緩和策、対策に様々なものが挙げられますが、その行動は早ければ早いほど高い効果が得られます。
今の状況からすると、本当にすぐ行動を興さなければならないのです。
日本国におけるCO2の排出量は1990年以降増加傾向にあります。
驚くことに2001年のCO2排出量は、1990年と比べて8.2%も増加しています。
CO2総排出量の約5分の1は、運輸部門の排出量にあたり、1990年と比較して22.8%と群を抜いて高い増加傾向にあります。
企業におけるオフィスなどのCO2排出量も多く、全体の排出量の15.5%を占めます。
同じく1990年と比較すると30.9%の増加率にあります。
様々な緩和活動を行い、製造業、建設業、鉱業の排出量は1990年と比べ減少はしているものの全体の排出量の約40%を占めているのです。
各界での更なる効果的な緩和策の実施が必要不可欠でもあり、期待されています。
「地球温暖化」現象は様々な異常気象を誘発します。
まずは降水量の長期的な傾向を考えていきましょう。
過去10年間に北半球の中緯度から高緯度にあたるほとんどの陸地において、降水量は0.5%から1%増加しています。
逆に北半球の亜熱帯地域の降水量は同じく10年間に0.3%減少しています。
20世紀後半になると、北半球の中緯度から高緯度にあたる地域では、大雨が発生した頻度は2%から4%も増加しています。
今後も地球全体の地域において「地球温暖化」に影響のある水蒸気と降水量は増加傾向にあると予測されています。
干ばつや豪雨をもたらすエルニーニョ現象は、特に新しい気象状況ではありませんが、やはり過去100年間と比較して、1970年以降は発生頻度が高く、また一度発生するとその現象が長期化する傾向をみせています。
エルニーニョ現象とは熱帯東太平洋で、海水の温度が平年と比較して0.5℃以上高い状況が継続する気象状況を指しますが、近年のエルニーニョ現象は海水温の上昇幅がより高くなっています。
エルニーニョ現象の反対に、海水温が0.5℃以上低い状態をラニーニャ現象と言いますが、このラニーニャでは大きな異常気象はさほど発生はしません。
近年の予測では、21世紀中に気温の上昇、大きな範囲、地域での大雨、豪雨の増加、中緯度にあたる地域での夏季渇水、大型台風、熱帯低気圧の最大風力、降水量の増加などの異常気象現象が発生するとされています。
北極圏の状況から地球温暖化は確実に進行していると予測されます。
北極と言えば海上を覆う氷をイメージしますが、地球温暖化による気温の上昇により、その氷の面積は年々減少しているのです。
特に夏の北極における海上の氷面積は、ひと昔である1970年と比べても4分の3にまで減少しています。
これは短い期間で気温上昇による氷の減少がかなり進行している証拠です。
一年を通して気温が高いと言うことは、冬の終わりが早く、また冬が訪れるのも遅くなります。
結果、北極圏が氷で覆われる冬が年々短くなっていきます。
北極圏の夏は現在2週間ほどしかないのですが、地球温暖化の主要因である二酸化炭素の濃度が増え続けて2倍にもなれば、氷は60%も減少すると報告されています。
野生生物の生態、またその変化を調査することで、北極圏の変化や地球温暖化の影響を知ることができますので、WWFではホッキョクグマを衛星で追跡調査しています。
調査の対象になっているのはホッキョクグマの母グマなのですが、その行動から連れている仔グマの状況も分かるそうです。
私たち、そして地球上に存在するすべての動植物において地球温暖化は深刻な問題であるとともに、その地球温暖化は人類による温室効果ガスが引き起こしていることを忘れてはいけません。
人類には温暖化を緩和する責任があるのです。
国、企業、ひとりひとりが地球温暖化の緩和策に真剣に取り組み、一日でも早く効果を出すことが地球温暖化の進行を止める手段なのです。
地球温暖化に大きな影響を与えるゴミ問題を解決する新材料として開発され、今となっては生活に不可欠となったプラスチック。
しかし不要になったプラスチックを焼却することは、二酸化炭素、ダイオキシンの有害物質を排出することになりますので、逆に地球温暖化の原因となってしまいます。
焼却せずに埋め立てゴミにした場合でも、有害物質は排出しなくて済みますが、広大な埋立地を必要とします。
埋立地がなく、不法投棄など問題になっている事実もありますね。
そんな状況の中、地球にやさしい新材料として開発され、期待されている「生分解プラスチック」があります。
この「生分解プラスチック」は、使用中の機能は従来のプラスチックと同様なのですが、不要となってから廃棄されると土の中、水の中に存在する微生物の働きによって分解されるのです。
廃棄しても自然に還ると言うことは、地球温暖化に影響する様な負荷が生じないと言うメリットがあるのです。
「生分解プラスチック」の原料としては石油と生物資源がありますが、地球環境負荷を軽減する観点から、当然石油原料よりも生物資源(バイオマス)へシフトしている様です。
既に一部で実用化されている製品もありますが、従来のプラスチックの様に硬質プラスチック、軟質プラスチックと様々な種類が研究、開発されています。
現状では耐久性や耐熱性、コスト面で課題を抱えていますが、生分解プラスチックの特性を生かした用途での実用化が推進されています。
「地球温暖化」の主要因である温室効果ガス。
温室効果ガスには二酸化炭素やメタンなど様々なものがあげられますが、オゾン層を破壊する性質を持つ「フロンガス」もその一種です。
実は「フロンガス」には二酸化炭素の数千倍と言われる温室効果があるのです。
フロンガスの主な用途としては、その性質から冷却のために世界中で使用されています。
クルマのエアコン、家庭のエアコン、冷蔵庫など様々な冷却機能が必要な製品に使用されていますが、温室効果ガスとして排出され、又、オゾン層の破壊に原因しているのです。
現在はフロンガス自体の使用は禁止されているのですが、古い製品を廃棄する時には大量のフロンガスが放出されるのも事実な様です。
「フロンガス」の性質は空気よりも重さがあるため、オゾン層へはゆっくりと時間をかけて近づいていきます。
一般的に、フロンガス排出からオゾン層へ到達するには20年かかると言われていますが、20年後にはどうなっているのでしょうか?
オゾン層を修復することは出来ない人類としては、出来るだけフロンガスを排出しない様にするしか選択の余地は無いのです。
現在使用されている「フロンガス」に変わる「代替フロン」は、オゾン層の破壊効果が比較的弱いとされてはいますが、フロンガスには変わりは無いと指摘されています。
フロンガスにしても温室効果ガスにしても、私達が今出来る事を確実に実行し、20年後、それ以降の未来を築くことが求められています。
オゾン層破壊性質を持ち温室効果のあるフロンガス。
このフロンガスを出来るだけ排出しない様にして、回収することは私達に与えられている責任です。
ひとりひとりが意識して実行する事が求められています。
今現在の世界各先進国では、フロンガスの生産、フロンガスをしようした製品の生産は中止されています。
しかし、この取決めは1995年にされた為、それ以前に製品として生産されたエアコンや冷蔵庫などは、現在もフロンガスを排出し続けてしまっています。
案外最近の製品ですので、世界中ではまだまだ使用していると言うのが現実です。
その製品を廃棄する時にも多くのフロンガスが排出されてしまいますので、不法投棄は厳禁です。
フロンガスを回収、大気中に排出させない様に処理するために、1995年より前に生産された商品を簡単に廃棄する事はできません。
新しく買い換えを行う場合には、粗大ゴミなどで廃棄するのではなく、きちんと電気店に引き取ってもらうことが重要なのです。
家電については「家電リサイクル法」と言う法律が現在では存在します。
フロンガスが使用されている製品は、単にリサイクルして使用されるのではなく、フロンガスの処理もきちんと義務付けられて行われているのです。
家電だけではありませんね。
「自動車リサイクル法」も同様です。
クルマのエアコンにもフロンガスが使用されていましたので、同じ様に処理が必要なのです。
きちんとリサイクル法のお金を支払って、処理してもらう事は私達の義務なのです。
「地球温暖化」に大きな影響となっている二酸化炭素の濃度。
その二酸化炭素の濃度に重要な関係を持つ世界中の森林破壊について考えて行きましょう。
地球上において、実に陸地の4分の1は森林にあたりますが、その森林は、二酸化炭素を吸収し酸素を放出し、水を蓄え、大地に栄養を与えます。
しかしその豊かな森林も、あと100年余りで無くなってしまうと報告されています。
今生きている私達は100年後にはほとんどの人が生きてはいませんが、私達の子供、またその子供は間違いなく存在するでしょう。
未来の為に、森林破壊は絶対にあってはならない事なのです。
もう少し具体的に考えていきましょう。
豊かな森林、地球にとって、全ての動植物にとって、私達人間にとって、どの様な役割を持っていると思いますか?
考えている以上に森林には大切な役割があります。
地球上全ての動植物が生きていく上で、最も重要な役割です。
酸素を作り出すこと、栄養の高い水を蓄えること、大地を育てること、食べ物を作り出すことなど、生活の原則となる機能全てに深い関わりを持ちます。
ある程度の森林伐採は生きていく上で必要なのかもしれませんが、それ以上の森林伐採は私達だけでなく、地球そのものを脅かす危険行為なのではないでしょうか。
「地球温暖化」の問題を唱えているのにも関わらず、逆に「地球温暖化」を進めてしまっているのです。
■森林破壊となっている主な原因
・資源としての木材利用を目的に大量の森林を伐採している
・焼畑を目的にした原生林の破壊
・必要以上の放牧や大規模な農地を確保する為の開拓
・レジャー施設、スキー場などを目的にした開拓